2024年9月18日 魚座の満月
9月18日に、東京では魚座で満月を迎えます。日本では観察できませんが、部分月食を含む満月なので、通常の満月よりも大きな影響があります。次の新月は、金環日食なので、2024年の星のイベントも、クライマックスを迎えそうです。
東京の満月図では、太陽がMCにのり、月が反対側のICに配置されるという、とてもインパクトのある満月図になっています。月は海王星と接近し、海王星は、冥王星、天王星に挟まれた、直角三角形を描き、その海王星の反対側に太陽があるという、力強いカイトを描いています。ちょうど、8月28日には、総裁選をひかえているので、日本の近未来の運命が決まるという、大事な時期です。星の配置も、日本の分岐点の行方を示唆しているような、ダイナミックな動きをみせています。
太陽、冥王星、天王星は、乙女座、山羊座、牡牛座の地星座で三角形を描き、太陽と反対側に、海王星と月が、水星座の魚座にあります。冥王星は山羊座の29度、その他の星も、それぞれの星座の終わりの方の度数にあり、地の時代の終焉を迎えようとしているところで、踏ん張っているような感じです。それらの、地星座の動き、つまり物質社会で揺れ動く出来事を、月を表す国民は、海王星とともに、ぼんやりと見守っているのです。
今、現実の物質社会でおきていることを、どのようにとらえるかによって、これから、冥王星と天王星が、それぞれ地星座から、風星座に移動したとき、社会がどのように変化するかが決まるのです。
火星はドラゴンヘッドとドラゴンテイルの間にあり、ヘッドとテイルに挟まれて、直角三角形を描いています。ドラゴンヘッドとドラゴンテイルは、太陽の軌道と月の軌道が交差する地点で、この交差点に太陽と月が完全に重なった新月のときに皆既日食、満月のときは皆既月食が起こります。今回の月食は、10度程度やや離れているために、部分月食となっています。食をともなうときのドラゴンヘッドとテイルは、通常以上にパワフルな働きをします。
日食と月食は、本来は、天体の光がかけていく現象なので、不吉なことととらえられています。もう少し、ポジティブな見方をすると、一度消えた光が、復活していくので、生まれ変わりや物事の再生などととらえることも出来ます。従って、部分月食をともなう満月のときに、この火星の配置は、ちょっと予期しないことが起こりそうです。
日本の満月図では、7ハウスに火星が、海王星と月に、緊張の角度です。海外や同盟諸国からの圧力が、非常に強くなっています。7ハウスには木星も入っており、10ハウスの金星と協力的な角度です。木星は、豊かさと発展をあらわす幸運の星ですが、日本の豊かさは、国民には還元されないで、国の最高権力を担う誰かによって、どこか外国にきえそう。そんな曖昧な状態に、国民が何も感じるのか、試されています。
魚座には、逆行中の土星がいて、その反対側には、水星がいます。3ハウスは、コミュニケーションや、情報、通信、流通、貿易などをあらわします。この時期におきていることは、情報そのものが問題なのです。例えば、○○不足と言うニュースが流布していたとしても、○○は不足していません。その情報がなければ、買い占めをする人もいないし、流通量が足りなくなったりもしません。その情報が正しいかどうかではなく、この情報によって、人々の生活や精神状態にどのような影響があるかを、考えるべきです。
続いて、アメリカの満月図をみます。アメリカの首都、ワシントンDCでは、9月17日の午後21時34分ごろに、満月を迎えます。アセンダントの近くに天王星、MCの上には冥王星が重なっており、こちらもとてもダイナミックな満月図です。天王星は予期しない出来事、冥王星は破壊と再生を意味するので、まさに、何がおこるか予測不能、何がおきてもおかしくないような満月期間です。
海王星、月、土星は、政党や議会をあらわす11ハウスにあり、大統領選にむけて、人々の意識が国政に敏感になっていることがわかります。天王星と冥王星の力を信じて、まだまだ人々はアメリカという国に、希望をもっています。
アセンダントは牡牛座にあり、牡牛座の支配星は金星なので、今回の満月図は金星が重要です。金星は雇用をあらわす6ハウスで、国の財政状態をあらわす2ハウスにいる木星と協調的な角度です。公的な数字の上では、雇用の状態は好調なので、アメリカの金利政策にも影響を与えそうです。常識的に考えれば、高すぎた金利が引き下げられて、一息つきたいところですが、同じに2ハウスに火星が入っているところが要注意です。
既に述べたように、火星は、ドラゴンテイルとヘッドの真ん中に位置して、90度という緊張の角度をとっています。金利だけではなくて、何か予期しない変化を、経済市場に与えるかもしれません。日本の満月図では、火星は海外や同盟国をあらわす7ハウスにいるので、何かアメリカ発祥の出来事が、日本にも影響をあたえるでしょう。
